バイク業界の現状
バイク業界はここ数十年で比較的波がありました。
2007年から2012年までの不景気に伴いバイク業界も気持ち売り上げが低迷、その後徐々に回復を遂げていき、2017年からは転じて売り上げ増加傾向にあります。
バイク業界はどちらかというとレジャー傾向がありますので、世間の景気にどうしても左右されがちですが、現在は比較的安定している傾向にあるでしょう。
国内のみならず東南アジアや南米諸国など海外進出も積極的に展開していることが、売り上げ安定の1つの理由です。
ホンダは世界首位、ヤマハは世界2位とバイクメーカーの中でもトップシェアを誇っており、スズキやカワサキと合わせて、日本4社は現在世界のバイクシェア4割を締めています。
今後も海外展開が積極的にされることが期待されており、この点もバイク業界が安定するであろう理由と言えるでしょう。
今後のバイク業界の動向
世界各国で高いシェアを誇る日本のバイクですが、日本国内では残念な事にライダーが減少傾向にあるのが現状です。
バイクを自身では持たないライダーや、高齢化に伴いバイクそのものを辞めてしまうライダー、コスト削減でバイクを引退するライダーなど事情は様々。
バイクは好きでもバイクを自分で持つとなるとなかなか一歩を踏み出せないというようなライダーが増えており、その点は懸念材料であると言えるでしょう。
新規ライダーの出現も伸び悩んでおり、若いライダーが育っていないところもバイク業界の現状です。
現在のライダーの多くは中高年層が多く、今後ライダーの高齢化が進むと共に将来的にバイク業界がどうなるのかが懸念されている所ではあります。
新たなサービスも続々と出ている
バイク業界はバイクを購入するだけが全てではなく、バイクレンタルやバイク月極利用など、様々なサービスが続々と出てきています。
中にはバイクの個人オーナーとライダーが直接レンタル取引を出来るようにサポートを行っているようなサイトもあり、効率良くビジネスチャンスを掴んでいる企業もあるのです。
一昔前に比べてバイク業界は、常識に捕らわれず比較的自由度が高まりつつあるでしょう。
バイク本体の取引だけではなく、バイクスキルを磨く事を目的としたスクールなども各メーカー発信で展開されています。
国内におけるライダーの数は減少傾向にはありますが、こうしたスクールを通じてペーパーライダーがツーリングをスタートしたり、改めてライダーデビューをしようと考える引退ライダーもいるのです。
国大だけではなく国内においても、ライダー人口そのものをこうしたきっかけで増やしていくことが、今後のバイク業界にとっては必要不可欠なものとなるでしょう。