国内市場でバイクが売れていない？
国内のバイク市場において毎シーズン各メーカーから様々なバイクが販売されていますが、世に出回るバイクの台数に比べて販売台数は年々減少の一途を辿っています。
バイク絶世期である35年ほど前に比べると現在は実に国内のバイクシェアが9割も減っており、2016年には8000台にまで落ち込んでしまいました。
2018年頃から1度持ち直してきたとは言え、販売台数は絶世期に比べるとまだまだ伸び悩んでおり、今後減少の一途を辿るのかどうかが不安視されています。
国内バイクメーカーのバイクのみならず、海外のバイクメーカーも日本国内では流通量がダウン。
国内メーカーだから落ちていることではなく、バイクそのものがユーザー離れしている傾向にあると言えるでしょう。
バイクが売れなくなっている理由
バイクが売れなくなっている理由には色々とありますが、その内の1つがコストの部分です。
国内の景気全体が一時期に比べると下降傾向にあることで、極力お金を節約したいと考えるドライバーが急増。
若年層を上手く取り込むことが出来なかった結果、全体のバイク離れが進んでしまい今に至ります。
バイクは駐輪場代やガソリン代、その他車検など各種コストがかさみますので、持っているだけで何かとお金がかかるものです。
日頃から足として頻繁に利用しているようであればまだしも、たまにしか乗らないようなドライバーからすると、その部分は削減対象になってしまいます。
更にバイクを停めるところが減ったこともバイクユーザーが減ったことにつながっているでしょう。
駐車違反取り締まりが現在非常に強化されており、駐車スペースが少ないにも関わらず停める場所がほとんど無いため、出先で困った経験をしたことがあるライダーは少なくありません。
その結果普段使いがしづらくなってしまい、バイクを辞める決断に至ったライダーも多数います。
バイク市場が取り組みを始めた各種サービスについて
何かとコストがかかるバイクに関してライダーが敬遠しがちになったことを見こし、各種メーカーではバイクを持たずともバイクを楽しめる各種サービスを展開しています。
バイクのレンタルサービスやシェアサービスが正にその一貫で、自分のバイクを持たずに使いたい時だけバイクを使える、メンテナンスの手間などもなく保管できるバイクに人気が集まっているのです。
今後バイクに変わって小回りが利きやすい二輪車が精力を上げてくる可能性が高まっているのですが、そこに負けじと各種バイクメーカーが新サービスを展開し続けています。
こうしたサービスを通じて自分らしいバイクライフのあり方を模索するライダーも多く、負担無くバイクを楽しむライダーが増えているでしょう。